募集情報
日商簿記2級相当の会計知識がある方歓迎!教育制度や福利厚生、在宅勤務制度など、上場企業と遜色ないオフィス環境です。
アピールポイント: 【働き方改革への取組み(時代に合わせ柔軟な取り組みを行っています)】 1、有給休暇の5日取得義務化を遵守したうえで平均有休取得率68.0%。例えば付与日数が20日の場合平均で約14日を取得している計算になります。 2、在宅勤務率45.8%。「生産性向上・時間管理と働き方の柔軟性」を求める目的として2021年1月より在宅勤務制度を開始。月平均45.8%の従業員がオフィスに立ち入らず在宅勤務やクライアント訪問をしています。(・在宅作業環境整備のための一時金(5万円)支給・時差勤務(午前7時から午前10時にかけ30分単位にて出社または在宅勤務開始を可)・中抜け時間(30分以上3時間以内にて中抜けを可) 3、仕事と育児の両立を実現して活躍する女性が増えています。