募集情報
【学びのコーチ/コンサルティングセールス/メンバークラス】フルリモート可/新規事業のコンサルティングセールスをお任せします！
アピールポイント: ・新規事業創造 ・オープンイノベーション推進、管理並びにそれに付帯する業務 【やりがい】 ①法人顧客の組織変革に関わる事ができる DXの流れからデジタル人材育成は様々な会社の経営課題に挙がります。事業会社はデジタルを使いこなして競争力を高めることを望み、IT企業はDX推進を支援できるようになる事で求められるビジネスにしていくことを望みます。ただ課題感は持ちつつも、組織や個人のマインドがDXの変化に対応しきれていないと感じているお客様も多くいらっしゃいます。 私たちは提案活動の中で、組織の役割や個人のペルソナを踏まえ、スキルは何をどのレベルで必要か、マインドをどう変えていきたいか、組織のどの層から取り組むのが効果的か等、組織課題の深い部分からアプローチしているため、上記のようなお客様から評価を得ています。このようなサービス提供を通じて、お客様の組織変革に伴走できる楽しさがあります。 ②個人(学習者)の変革を間近で見られる 学びのコーチは学習者一人一人が考えていること、学びの取り組み姿勢、学びの深さや成果がかなりはっきりわかります。コーチからの報告を聞きながら、学習者個人の様子を観察し、お客様が課題としておられることをより深く理解できます。苦戦しておられた方や、学習に向き合えなかった方が、取り組み姿勢が変わり学習成果を得て、自信を持たれる様子には何度見ても感動します。この深い理解がお客様からの信頼につながり、次の提案につながっていきます。 【案件事例】 ①IT企業の学習文化の強化 システムインテグレーターを主力事業とされる同社は、日進月歩の技術をキャッチアップし続けることに苦労されていました。我々はクラウド技術の利活用トレンドやそこで使われるクラウド技術の理解を深めるための、学びの場を研修として提供しました。学びの場には組織長から現場の方まで参加され、相互に関わりながら学ぶことを通じて、クラウド活用や技術理解に共通認識が生まれました。組織に共通認識が生まれる中で、誰が何にどの程度詳しいか分かり、日々の業務での相談に繋がり、学び続ける意欲が生まれたと喜んでいただきました。定期的に良質な学びの場を企画提案し続け、組織の学習文化の強化をお手伝いし続けています。 ②事業会社の情報システム部門のリスキリング お客様の中期経営計画にてDX推進を目的に情報システム部門の人数を数倍にする計画が立てられました。採用だけでは達成が困難な上、業界業務知識を求められる仕事であることから社内の別職種の人材を異動させ、しっかり育てる事で活躍できる人材の確保を求められていました。我々は異動者に対して、基礎的なIT知識習得から専門的なセキュリティ資格の取得までをゴールに学習伴走を行いました。異動に伴い個人への負荷負担が高まる中で学習成果を出す取り組みに不安を抱える方が多かったですが、一人一人と寄り添い見事目的を達成しました。 中期経営計画の組織変革の達成に見通しがたった事でお客様は大変喜ばれ、我々をパートナーとして頼ってくださるようになりました。 【本ポジションの魅力】 ■注目度の高いリスキリングのマーケットを創る先駆者になれる 岸田総理大臣が「5年で1兆円を投じる」と表明したことで、世間でも非常に話題となっているリスキリングの分野。2030年には644万人の労働力が不足すると推計され、さらには人生100年時代といわれる中、個人のはたらく期間は長くなり、リスキリングの必要性がこれまで以上に高まっています。このように注目度高くかつブルーオーシャンであるマーケットを開拓していく事で、 業界内でも注目されるキャリアを形成する事が可能 です。 ■リスキリングに関する豊富なノウハウやリソースを保有 学びのコーチの 事業責任者/柿内は、2022年10月に岸田総理も出席された日本経済新聞社と日経BP主催の「日経リスキリングサミット」に登壇 しました。リスキリングの業界をリードする柿内が事業責任者を務めているため、ノウハウを吸収し実力をつけ、将来的に業界を牽引する存在になる事も可能です。さらにUdemy(運営会社ベネッセ)や日本マイクロソフトと業務提供を行っており事業のコンセプトに賛同頂きながら日本のリスキリングを推進するパートナーとして協力関係を築いているため、多角的な観点で知見を得ることが出来ます。 ■『PERSOL』という大手グループ会社に準ずる働きやすい環境 フルリモート勤務、コアタイムなしのフルフレックス制度 を導入しており、プライベートと仕事を両立させながら自由度高くはたらいて頂く事が可能です。事業そのものはスタートアップ企業のようにスピード感と裁量を持って進めて頂きますが、それを取り巻く福利厚生や評価体制(昇給の公平性)、残業規制などの環境面はグループに準じたものとなっております。
