正社員
小学館アカデミー　むさししんじょう保育園

栄養士

【月給25.7万円以上】栄養士｜小学館グループ運営｜川崎市中原区｜武蔵新城駅徒歩6分

アクセスＪＲ南武線武蔵新城北口徒歩約6分、ＪＲ南武線武蔵中原北口徒歩約14分、東急田園都市線高津（神奈川県）西口徒歩約33分地図を見る

勤務時間

シフト制勤務時間実働時間：8時間/日平均勤務日数：1ヶ月あたり20日～22日７：３０～１９：３０の内、実働８時間週休２日制（日祝＋１日シフト制による休日）

勤務地

小学館アカデミー　むさししんじょう保育園

〒211-0053神奈川県川崎市中原区上小田中２丁目35-44

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勤務地備考〒211-0053 神奈川県川崎市中原区上小田中２丁目３５ー４４

アクセス

アクセスＪＲ南武線武蔵新城北口徒歩約6分、ＪＲ南武線武蔵中原北口徒歩約14分、東急田園都市線高津（神奈川県）西口徒歩約33分

仕事内容

仕事内容お仕事内容保育園での栄養士業務全般をお任せします。給食・おやつの献立作成、発注、調理、食育活動などを通して、子どもたちの健康な成長を支えます。【働きやすい環境】・月平均残業時間6.9時間・平均勤続年数6.5年・充実した研修制度あり職員同士で協力しながら業務を進め、安心して長く働ける環境づくりに取り組んでいます。小学館グループの保育事業【小学館グループ運営】・全国で保育施設を運営する小学館グループの保育事業です。・充実した研修制度と福利厚生のもと、安心して長く働ける環境を整えています。小学館アカデミー保育園が選ばれる理由「あったかい心をもつ子どもに育てる」を保育理念に掲げる小学館アカデミー保育園。理念に共感いただいた方、そして”あそびを通して子どもは伸びる＝楽習”という考えのもと実践する楽習保育Rに興味を持っていただいた方から多くお問い合わせをいただいています。年間研修実施回数50回以上と年次や職種によって対象となる研修はまちまちですが専門家として社会人として自己研鑽の機会はたくさんあります。どんな保育をしているのか、どんな先生が働いているのか、どんな研修が行われているのか。。。HPなどからご覧ください！【HP】https://hoiku.shopro.co.jp/hoiku/recruit/?gad_source=1&gclid=EAIaIQobChMIlI-GqPq6jAMVRtsWBR2ASgntEAAYASAAEgKn0vD_BwE

対象となる方

資格 ◆栄養士資格をお持ちの方 ◆大量調理経験者歓迎【こんな方を歓迎します】・子どもが好きな方・調理が好きな方・食育に興味のある方・チームワークを大切にできる方

職種

栄養士、その他保育

仕事の特徴

研修あり
交通費支給
シフト制
社割あり

給与/待遇

給与月給 25万7600円以上（一律手当を含む）【内訳】 (a) 基本給197,500円～（年齢・ご経験による） (b) 処遇改善手当47,000円 (c) 住宅手当（A,B:30,000円，C:13,000円） (e)通信手当100円交通費：交通費支給

試用期間

試用期間なし

待遇・福利厚生

【保険制度】雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金待遇・福利厚生【福利厚生】 ■諸手当交通費全額支給時間外勤務手当役職手当家族手当ひとり親手当引越し手当 ※対象者は当社規定による ■福利厚生 □健康保険 □厚生年金保険 □雇用保険 □労災保険 □介護保険 □退職金制度 □結婚祝い金支給 □出産祝い金支給 □出産祝い品プレゼント □エプロン貸与 □海外研修制度（勤続年数平均7年） ※渡航費全額補助 □会員制福利厚生サービス（各種割引など） □保養施設 □書籍割引 ■住宅手当 ●住宅手当について【A】以下3つの条件にいずれも当てはまる正社員に月30,000円支給 1．単身者(一人暮らし)で自分が世帯主であること 2．実家が本社から100キロ以上遠方にある方 3．本社から100キロ以上遠方からの入社の方【B】1．2．の条件を満たしている場合に 39歳（40歳誕生日前月）まで月30,000円支給【C】住宅手当Aの対象者以外全ての正社員・契約社員に月13,000円支給

その他

その他【ブランド名】小学館アカデミー【事業内容】保育所・託児所の運営、ベビーシッターの請負業、ほか保育に関する研修企画・コンサルティング

応募情報

選考プロセス

選考プロセス「WEB」または「お電話」にてご応募ください。（WEBは24時間受付）ご質問などございましたらお気軽にお問い合わせください。 ■応募後のプロセス書類選考→選考（面接、筆記）→内定→入社手続き・入社前検診→配属前研修・現場研修→勤務開始・本業務へ従事するに当たっては、令和８年１２月２５日までに施行予定の学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律（令和６年法律第６９号。以下「こども性暴力防止法」といいます。）に基づき、特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。また、認可外事業についても認定申請を行う予定です。・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の場合）は、こども性暴力防止法に基づき、本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため、当法人の採用条件の一つとして、特定性犯罪の前科がないことを求めることとしています。・このため、予め、採用選考過程において、誓約書や履歴書等により、特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。 ※「特定性犯罪」、「特定性犯罪事実該当者」の内容は学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律、第二条・第三条をご参照ください。【問合せ先について】問合せ先：0120-314-403