• 正社員

日鉄エンジニアリング株式会社

職種/仕事内容

■仕事内容 【業務詳細】 総合建築分野（生産施設、物流施設、オフィスビル等）における構造設計をお任せします。 ご経験や資質に応じて、研究開発・技術営業のジョブローテーションを通して、構造エンジニアとして活躍する人材を目指していただきます。 【当社構造設計部門の魅力】 ・日本でも有数の技術力を誇る社内の免制震デバイスや特殊鉄構との連携。 ・設計実務者も開発に参画し、構造エンジニアとして成長を目指す。 ・設計～工事監理まで幅広い業務範囲。 ・鋼構造のモノづくりを熟知した設計業務の実践。 ・設計施工案件が多く、設計主導でプロジェクトをまとめる。 ・物流倉庫や産業系など、躯体比率の高い分野で勝負している。 ・最適化設計やコンピュテーショナルデザインを日常レベルで実用している。 【入社後の流れ】 実際のプロジェクトでのOJTを通して、当社の仕事の進め方を学んで頂きたいと考えています。 【事業内容】 ・日本の製鉄業と共に発展してきた製鉄プラント事業 ・地球環境問題対策に貢献する環境ソリューション事業 ・エネルギーインフラの構築と低炭素社会の実現に寄与するエネルギー事業 ・エネルギー資源開発と海洋インフラ整備に貢献する海洋事業 ・安全・安心な産業・都市インフラを提供する建築・鋼構造事業 【もっと詳しく】 ◎製鉄プラントだけじゃない。バイオマス燃料から洋上風力発電、廃棄物発電、スカイツリーの建造物まで手掛けるグローバルエンジ企業です。 ・国内外有数の鉄鋼メーカーである日本製鉄のエンジニアリング部門を担う企業です。 100年の歴史で紡がれてきた鉄を扱う技術をもとに、製鉄プラントはもちろんのこと、空港の滑走路、人工島、ランドマークタワーなどの高層建造物など、時代を象徴する社会インフラを手掛けて来ました。 ・海外でもその技術力が高く評価されており、インドでの製鉄プラント、インドネシアのパイプライン、上海での宝山プロジェクト等、国家的規模のプロジェクトを手掛けています。今後も海外比率を引き上げていく予定です。 ◎”Waste to energy”を目指す環境ソリューションを国内外で提供し、次世代のエネルギー社会を作っています。 ・数多くのバイオマス発電や大規模地熱発電所を手掛ける他、廃棄物の100%再利用を可能にする溶解炉を世界で初めて実用化、世界的な炉メーカーであるSBE社を子会社化。 バイオエタノールをはじめとする再生可能燃料の開発など、世界レベルの再生エネルギー技術を有しています。 【応募要件】 ≪必須≫ ・構造設計一級建築士 ・一級建築士 ・ゼネコン、設計事務所での建築構造設計経験 ≪歓迎≫ ・大スパン架構（鉄骨）の設計経験、海外構造設計経験 【休日休暇】 ◎年間休日125日 ・週休二日制（土日） ・祝日 ・年末年始 ・会社創立記念日 ・有給休暇（入社半年経過後10日～20日/年）※入社年度は入社日に応じて付与 【待遇・福利厚生】 ・各種社会保険完備 ・通勤手当（会社規定に基づき支給） ・残業手当（残業時間に応じて別途支給） ・退職金制度 ・寮・社宅 【受動喫煙防止について】 屋内喫煙可能場所あり 【雇用形態】 正社員 試用期間2ヶ月 ※試用期間中の勤務条件の変更無し 雇用期間の定め：無 【募集企業情報】 ＜会社設立日＞ 2006年7月1日 ＜従業員数＞ 単独1,453名/連結4,877名（2024年3月末現在） ＜資本金＞ 150億円 ＜売上高＞ 4,092億円（2023年度 連結ベース） なお本求人は職業紹介事業者であるリクルーティング・パートナーズ株式会社 人材紹介事業部による紹介案件です。 ■仕事の特徴 経験者・有資格者歓迎

勤務地

勤務時間

フレックスタイム制度 ■勤務時間 ◎フレックスタイム制（コアタイム：11:00～14:00） ・所定労働時間7時間30分 ・休憩50分 ■労働時間 実働時間：1日あたり7時間30分 平均勤務日数：1ヶ月あたり20日 平均残業時間： 平均所定労働時間：1ヶ月あたり150時間

給与

年俸7,000,000円～11,000,000円 ■給与 年俸 7,000,000円~11,000,000円 ◎想定年収700万円～1,100万円 ※ご経験・能力を考慮致します。 固定残業代の有無：なし

休日休暇

■休日休暇 有給休暇 冬期休暇 土日祝休み 年間休日120日以上 週休2日制

待遇・福利厚生

【保険制度】 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金 ■待遇・福利厚生 昇給あり 社会保険あり 賞与あり 残業手当 寮・社宅・住宅手当あり

職場環境・雰囲気

■受動喫煙対策 本文中に記載

その他

■職種 建設・土木系エンジニア ■勤務形態 フレックスタイム制度 ■雇用期間の定め 本文中に記載 ■職業紹介事業者 リクルーティング・パートナーズ株式会社 ■更新日 2025年04月08日