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日本ビジネスアート株式会社

仕事内容

アピールポイント: ・企業ブランディングに関わる実務に関われます。 ・本業・学業と両立しながら、リモート中心でプロジェクトに参画できます。 ・AIを活用した実業務を経験できます。

仕事内容: 大手企業の「伝え方」を分析し、次の企画をつくる。 日本ビジネスアート株式会社（JBA）は、大手企業のオウンドメディア、コーポレートサイト、採用サイト、社内報、統合報告書、会社案内、映像、社史・周年コンテンツなどを分析し、企業に必要な【360°のブランディング施策】をディレクションするクリエイティブディレクター職を募集します。 その企業は、誰に、何を伝える必要があるのか。現在の情報発信には何が足りないのか。Web、紙、映像、イベントなど、どのようなツールを組み合わせるべきか。企業の経営課題や事業戦略から逆算し、コミュニケーション全体を設計する仕事です。 例えば、各社のオウンドメディアは、誰に何を伝え、どのような企業イメージをつくろうとしているのか。採用サイトでは、求職者のどの認識を変えようとしているのか。社内報や映像は、社員の共感や行動にどうつながっているのか。 国内外の企業事例を調査し、目的、ターゲット、コンテンツ、表現、情報導線を比較する。そのうえで、担当企業の事業、歴史、技術、文化、戦略を深く読み解き、その企業に必要なツールと企画を導き出します。 リサーチの結果をレポートにまとめて終わるのではなく、コンセプト、編集方針、企画テーマ、コンテンツ構成、ヒアリング項目などへ落とし込む。分析を、実際のクリエイティブに変える仕事です。 ◉なぜ、修士・博士の採用を強化しているのか？ 理由は、この仕事のプロセスが「研究」とよく似ているからです。 企業の内部資料や公開情報を読み込み、業界や競合との比較から特徴を見つける。断片的な事実の背後にある文脈を捉え、仮説を立て、インタビューで検証し、論理の通った企画として提示する。 求められるのは、次のような力です。 * 膨大な資料から重要な情報を抽出する力 * 「なぜ、この発信が必要なのか」と問いを立てる力 * 個別の事例を、業界や社会の変化の中に位置づける力 * 複数企業を比較し、共通点と独自性を見極める力 * 分析と仮説を、企画や文章として他者に伝える力 これらは、大学院で研究に取り組んできた方が日常的に培っている力です。専門分野の一致は問いません。史料読解、事例分析、概念整理、論証構築など、分野を問わず、研究者としてのトレーニングがこの仕事に直結します。 AIを活用した情報収集、競合分析、資料整理、仮説構築も積極的に行います。AIに答えを出してもらうのではなく、どのような問いを与え、どの情報を組み合わせるか。知的作業のプロセスを自分で設計できる方ほど、力を発揮できます。 JBAでは現在、情報システム、建築、経済学、経営学、MBA、数学、理論物理、情報工学など、多様な専門領域の修士・博士課程の方々が活躍しています。 研究で培った力を、企業の現実の課題解決とクリエイティブに生かす。分析するだけでなく、自らの考察が実際の広報施策やコンテンツになるところまで関われる仕事です。 ◉具体的な業務内容 * 企業の事業、技術、歴史、企業文化、経営戦略に関するリサーチ * オウンドメディア、採用サイト、社内報、統合報告書などの事例分析 * 各ツールの目的、ターゲット、コンテンツ、表現、情報導線の比較 * 必要な広報ツール、コンセプト、クリエイティブのディレクション ※全ての業務でAIは活用いただきます。 ※希望や適性に応じて、お客さまとの打ち合わせや経営層インタビュー、企画提案にも参加できます。 ◉JBAとは？ JBAは、一流企業の経営課題を、ブランディングの力でお客様と共に解決する伴走型コンサルティング会社です。 社員が事業に共感し、自らの仕事に誇りを持つ。求める人材を採用する。製品やサービスの価値が伝わり、顧客から選ばれる。投資家から将来性を正しく理解され、評価される。そのすべては、企業が自らの価値を、相手に応じて的確に伝えられるかどうかにかかっています。 だから私たちは、価値を伝える力を、広報の一機能ではなく、企業の成長を左右する経営の力と捉えています。 企業の成り立ちや変革の歴史、競合との差別化要因、事業の競争優位性、未来へ向けた戦略までを深く理解する。そのうえで、社員、求職者、顧客、投資家など、ステークホルダーごとに必要なコミュニケーションを設計し、企画から制作、運用、改善までを一貫して担います。 そうして事業の価値を、社員の共感と行動へ、採用の力へ、市場で選ばれる力へ、投資家と社会からの信頼へと変えていく。企業の価値を、競争力に変え続ける。それが、JBAのコンサルティングです。 ＜取引先一覧＞※一部・順不同 三井住友フィナンシャルグループ、りそな銀行、三井不動産、大和ハウス工業、帝人製薬、東京エレクトロン、ダイキン工業、ファンケル、コーセー、カルビー、ライオン、明治ホールディングス、サッポロビール、ブリヂストン、リコー、YKK、三菱ケミカルグループ、積水化学工業、全日本空輸、ヤマト運輸、セコム、しまむら ほか