大学生の引っ越しでやること「完全リスト」｜一人暮らしへ準備万端！

引っ越しは、家財道具一式を移動させるだけではありません。転出・転入届の提出や公共料金の住所変更などさまざまな手続きを行う必要があります。抜け漏れなくスムーズに引っ越しを完了させるためには、行うべき作業をしっかりとリスト化し、いつまでに何をしなければならないのか、計画を立てて進めるのが効果的です。この記事では、大学生の引っ越しをストレスなくスムーズに完了させるための「引っ越し完全リスト」についてご紹介します。

引っ越し1カ月前までにやるべきこと

引っ越し1カ月前までにすべき最も大切なことは、引っ越し先と引っ越し業者を決めることです。

引っ越し先のアパートなど新居を決める

引っ越し業界が最も多忙になる時期は、3～4月です。理由は新年度の始まりにあたり、学生や社会人の引っ越しが多くなるためです。この時期、人気物件はすぐに入居が決まってしまいます。そのため、希望に近い部屋と契約するためには、引っ越しが決まったら、できるだけ早く物件探しを始めることが大切です。部屋を選ぶ際は、間取りや通学の利便性以外にも、セキュリティについてしっかりと確認しましょう。

引っ越し先の新居と契約を結ぶ

物件が決まったら、新居の契約を結びます。契約前は賃貸借契約書をよく読み、不明点は不動産会社などに確認しましょう。確認しないまま契約を結ぶと、後日トラブルが生じてしまうこともあります。また、通常は初期費用として、貸主へ敷金・礼金・前家賃、不動産会社に仲介手数料、保険会社に火災保険料などを支払います。ただし、こうした支払いは、契約ごとに違いがあり、敷金・礼金の支払いが不要な物件もあります。敷金・礼金を支払う場合は、全体で家賃の5倍程度のお金を用意しておきましょう。

引っ越し日を決める

すでに1人暮らしをしている場合、引っ越し日（退去日）はよく考えて決めましょう。日割りで支払えるなら問題ありませんが、契約内容によっては、家賃が余分にかかることがあります。例えば、退去日は4月1日なのに、4月分の家賃がかかるというケースです。そのため、契約内容をよく確認した上で退去日を決めたほうが、無駄なく引っ越すことができます。

引っ越し業者に発注する場合、費用は時期や曜日、時間帯などで変わります。引っ越しが最も多い3～4月の土曜・日曜・祝日に引っ越しをすると料金が高くなるだけでなく、予約自体が取れないということも起こり得ます。引っ越し日が決まったら、できるだけ早く引っ越し業者に相談しましょう。

引っ越し業者を決める

引っ越し業者の選定では、複数の引っ越し業者から相見積もりを取るのがポイントです。
一般的に格安といわれている業者でも、料金やサービスは単純に比較しにくく、荷物が少ない単身者の引っ越しでは割高になることもあります。各業者の見積もりから金額とサービスの特徴を比較して、信頼できるところを選びましょう。なお、引っ越しは業者に依頼しなくても行えます。荷物の移動に必要な大きな車やトラックなどを手配し、家族や友人に手伝ってもらえば、業者は必要ありません。

賃貸住宅に住んでいる人は退去日を管理人などに連絡する

アパートなどで1人暮らしをしている人は、引っ越し日が決まり次第、アパートの大家や管理会社に退去日を連絡しましょう。退去日に関する連絡には期限があり、退去の1～2カ月前までに行うのが一般的です。ただし、例外もあるため、契約書を確認の上、早めに連絡することが大切です。

 

引っ越し2週間前までにやるべきこと

引っ越す場所と日にちが決まったら、次にすべきことは大きな不要品などの片付けや各種変更手続きです。あっという間に時間は過ぎるので、計画的に行動しましょう。

不要品、粗大ゴミを処分する

不要品や粗大ゴミを処分する方法は「捨てる」だけではありません。リサイクルショップに売ったり、知人に譲ったりする処分方法もあります。特に粗大ゴミは捨てるとお金がかかるため、リサイクルショップのほか、インターネットを使ったオークションサイトやフリマアプリを使って売ると、お小遣い稼ぎにもなります。粗大ゴミ以外にも、本や衣類などは売りやすいアイテムなので、利用してみましょう。引っ越しは、普段なかなか捨てられないものを処分するチャンスでもあります。新生活を始める前に思い切って断捨離すると、身の回りも気分もすっきりするでしょう。

インターネット、固定電話、携帯電話の契約変更手続きを行う

引っ越しをすると、住所や固定電話の番号が変わります。インターネットについては、同じ回線・同じプロバイダを引き続き使える場合でも、回線事業者・プロバイダに新住所の連絡をする必要があります。引っ越し先で使えない場合は、使用中の回線・プロバイダの解約と、新居で使用している回線・プロバイダとの契約が必要です。

また、住んでいる市区町村の外へ引っ越しする場合、固定電話は電話番号が変わります。同一市区町村の場合でも、収容局が異なる場合は変わる可能性があるため、確認が必要です。
一方、携帯電話の場合は基本的に住所変更の手続きのみです。使用している携帯電話からでもできますし、携帯ショップ店頭でも変更可能です。

 

引っ越し3日前までにやるべきこと

引っ越し直前に行うことは、細かい作業が中心です。抜け漏れが発生すると、引っ越し後に元の家に戻って手続きをすることになりますので、注意しましょう。

地元の市区町村に転出届を提出する

それまで住んでいた市区町村の役所に、転出届を提出します。転出届は、引っ越し日の14日前から当日まで提出できます。転出届の内容に不備がなければ、転出証明書が発行されます。同一市区町村内で引っ越しをする際は、転出届の提出は不要です。代わりに引っ越し後に転居届を提出します。

電気・ガス・水道・NHKなどの住所変更手続きをする

電気・ガス・水道といったライフラインに関する契約の住所変更手続きも不可欠です。通常はインターネットで簡単に手続きできますが、契約内容によっては電話でしか変更できない場合があります。また、NHKの受信料に関する手続きも住所変更が必要となり、こちらもインターネットか電話で行えます。

郵便局の転送手続きを行う

最寄りの郵便局に郵便局指定の転居届を提出すれば、申請から1年間は引っ越し先の新しい住所へ郵便物が転送されます。郵便局に行く時間がないときは、インターネットでも申し込みができます。また、転居届を書いて切手を貼らずにポストへ投函するだけでも、受理されます。

ダンボールの調達と荷造りをする

引っ越し業者に依頼すると、通常は梱包用のダンボールをもらえます。ただし、業者やプランによっては有料だったり、もらえる枚数を制限されたりすることがあるので、契約時に確認しましょう。
引っ越し業者に頼まずに引っ越しをする際は、スーパーやコンビニなどで不要になったダンボールをもらうなどして、自分で調達する必要があります。
ダンボール以外には、ガムテープや緩衝材（気泡タイプや新聞紙など）を準備しておきましょう。荷造りは時間がかかりますので、引っ越し数日前から取りかかると、当日バタつきません。

退去する家の掃除をする

自分の次に入居する人が気持ちよく住めるように、退去する家をきれいに掃除しましょう。原状回復の範囲を超えるような汚れや破損がある場合、敷金の返還に影響するかもしれません。「立つ鳥跡を濁さず」の気持ちで去ることが大切です。

 

引っ越し後にやるべきこと

新居に荷物を移動させたら、今度は荷解きと家財道具の配置、転入手続きです。下記を参考に、いずれも効率よく行いましょう。

荷物の搬入と荷解き、配置をする

引っ越し業者や知人に引っ越し作業を依頼した場合は、新しい家での荷物の配置まで指示すると便利です。想定と違う場所に置かれると、1人で正しい位置へ移動させるのは大変です。また、荷物の搬入時は家と荷物に傷をつけないように注意しましょう。

ダンボールを処分し、室内の掃除をする

荷解きが終了すると、ダンボールは不要になります。部屋にダンボールが残っているうちは、荷物も整理できず、掃除も十分にできないので、気分的に落ち着きません。ダンボールを回収してくれる引っ越し業者もありますが、自分で処分する際は、新住所でのゴミ出しの日を間違えないように気をつけつつ、早めに処分しましょう。

電気・ガス・水道の使用手続きをする

ライフラインとなる電気・ガス・水道は、事前に申し込んだ上、引っ越し当日から使えるようにしておきましょう。ガスの開栓には立ち会いが必要です。

近隣に挨拶する

引っ越し後はなるべく早めに近隣へ挨拶しておくと、何か問題が生じたときに役立つことがあります。ただし、1人暮らしをする女性は、防犯のためにあえて挨拶回りをしないほうが良いともいわれています。挨拶回りをするなら、同じアパートやマンションに大家や管理人がいる場合は、その人たちだけにとどめたり、近隣に挨拶するときは、父親ら男性の保護者に同行してもらったりするのが良いでしょう。

挨拶に行く家は、アパートやマンションの場合、両隣と直接の上下階の計4軒を対象とするのが一般的です。挨拶で持参する品物はタオルや洗剤などの日用品や消耗品が喜ばれやすく、金額は300～500円程度のものなら相手に負担を感じさせません。

新居のある市区町村に転入届を提出する

転入届は新居がある市区町村の役所へ、引っ越し後14日以内に提出します。その際に必要なものは、引っ越し前の役所で発行された転出証明書・身分証明書・印鑑です。転入届が必要なのは、新たに違う市区町村へ引っ越す場合です。同一市区町村内での引っ越しなら、引っ越し後14日以内に転居届を提出します。

マイナンバーカードの変更手続きをする

マイナンバーカードも住所変更が必要です。手続きは、引っ越し後14日以内に新居のある市区町村の役所で行います。転入届を提出する際に、一緒に手続きすると良いでしょう。マイナンバーカードには引っ越し先の新住所が書き込まれるため、引っ越し前の市区町村での手続きは不要です。

ほかにも、引っ越し先の市区町村が変わる場合は、国民健康保険・国民年金・印鑑登録（登録が必要な場合）の住所変更を行いましょう。

運転免許証の住所変更手続きを行う

車の運転免許証の住所変更は、新住所がある地域の警察署・運転免許センター・運転免許試験場のいずれかで行います。運転免許証は身分証明書として使う機会があるため、引っ越し後は早めに住所変更の手続きを行いましょう。

ちなみに、原付バイクを所有している人は、引っ越し前の市区町村の役所で「廃車証明書」を発行してもらい、引っ越し先の市区町村の役所で登録手続きを行う必要があります。ただし、同一市区町村内で引っ越した場合は、転居届を提出すると自動的に住所変更が行われるため、手続きは不要です。

一方、バイクの登録住所の変更手続きは、引っ越し先住所を管轄する運輸支局か自動車検査登録事務所で行います。バイクは同一市区町村内での引っ越しでも手続きが必要です。

大学へ住所変更届を提出する

通っている大学へも住所変更届を提出します。学校ごとに変更届のフォーマットや提出の仕方が異なるため、確認して提出しましょう。インターネットを使って住所変更申請を行える学校もあります。

 

作業を見える化してスムーズな引っ越しを

引っ越しに伴う作業は確かにたくさんあります。しかし、作業リストを作成し、計画を立てて実行すれば、「何から手をつければいいのかわからない」と焦ることもなくなります。大切なのは、やるべき作業をリストの作成によって見える化すること。計画をしっかり立てて、余裕のある引っ越しを目指しましょう。