給料が安い…会社員にオススメの副業バイト8選と副業の注意点

会社で働いているのに、なかなかお給料が上がらない……。そんな悩みを抱えている社会人の方もいるかと思います。お給料を自分の意思で上げるのは難しいですが、収入を増やすためには「副業をする」という手段があります。ここでは、副業をする際の注意点と、副業におすすめのアルバイトをご紹介します。

副業には報酬型と時給制がある

副業で収入を得る方法としては、成果物に対して得る報酬型と、働いた時間によって収入を得る時間給制（時給制）の働き方があります。報酬型は、成果報酬型、成功報酬型、歩合制とも呼ばれ、やればやるだけ稼ぐことができ、自分のペースで働けることがメリットといえます。時間給制は時間単位で給与が決まっているので、副業に割り当てられる時間によって月々の収入の見立てが立てやすく、シフトを多く組めればその分稼げることがメリットです。

次に具体的な職種についてみていきましょう。

未経験でも始めやすい副業バイトとは

未経験でも比較的はじめやすく、勤務時間の融通が利きやすい職種を紹介します。参考にしてみください。

データ入力

データ入力は、依頼されたアンケート情報や会議の議事録、売上伝票など文字や数字をPCに打ち込みデータ化し保存する仕事です。
在宅OKの求人も多いので、企業にもよりますが、帰宅後や土日の活用など、自分の都合にあわせて働くことができます。歩合制であれば速く作業できればそれだけ案件を多くこなすことができ、収入アップにもつながります。

WEBライター

Webライターは、さまざまなWeb媒体の決められたテーマにあわせ、記事の執筆を行う仕事です。場合によっては資料を集めたり、取材をすることもあるようです。在宅OKの求人も比較的多く、成果報酬の場合は原稿1本●円～、もしくは文字単価●円、のように単価で計算されることが多いです。勤務時間は定められていないので、好きな時間・空いている時間を有効活用できます。未経験OKの求人もあるのでチェックしみてください。

アンケート・モニター

アンケート・モニターは、アンケートサイトに登録をし、質問やアンケートにこたえて、報酬を受け取る仕事です。報酬は現金ではなく、ポイントで受け取ることが多いようです。登録やアンケートの回答はスマホで行えるため、移動や待ち時間などの合間、就寝前などのすき間時間ではじめられます。完全出来高制なので、自分のペースですすめられます。

飲食店

飲食店スタッフとして、ホールやキッチン、デリバリーなどの仕事を行います。飲食店は求人が多いため、自宅や勤務先の近くで探しやすいほか、働く日数や時間を選べるシフト制が基本なので、希望する時間帯で働けることが魅力です。また、調理や接客スキルが身につくなど、自身のスキルアップにも役立つことでしょう。

スーパー

スーパーのスタッフとして、レジや接客、商品の品出しや陳列、賞味期限の確認業務を行います。シフト制をとっている店舗が多く、1日2時間～など短時間から働ける店もあるようです。また営業時間外の開店前や閉店後に、品出しや補充のスタッフ募集していることもあるので、早朝や夜間帯など会社の勤務時間外で働くこともできそうです。レジを扱うスキルが身についていると、他のスーパーやコンビニなどで応用がききやすいのも魅力です。

コールセンター

センターにかかってきた問い合わせや質問、申込みなどに対応したり、企業や個人に電話をかけ、商品やサービスの案内のをする仕事です。24時間体制のセンターも多いので、就業後の夜間に働くことも可能です。その場合は通販の注文受付など、電話を受ける仕事が多くなるようです。マニュアルが整っていることが多く、経験がなくてもはじめやすい仕事です。また、仕事内容によっては、パソコンにデータ入力をする必要があります。比較的、時給が高めなのも魅力です。

軽作業（倉庫・仕分け）

軽作業は、工場や倉庫でダンボールにシールを貼ったり、ペットボトルにおまけをつけたり、仕分けといった業務を行います。早朝や深夜だけでなく、午前のみ、午後のみ、週1日勤務、単発1日勤務OKといった柔軟な働き方ができるのが特徴です。派遣元に登録してはじめることが多いので、興味をもったら登録だけでもしておくとよいかもしれません。

配達・ドライバー

配達・ドライバーは、荷物を決められた場所・相手に配送する仕事です。仕事によっては、配達荷物の積み込みや他の軽作業業務を行うこともあるようです。週1日から勤務OK、また夜間帯の募集も多いので、休日や就業後に働くことも可能です。当然ですが、募集要項に沿った運転免許は必須です。配達に必要な自動車・自転車は、自車の持ち込みが必要なこともあります。

会社によって副業OKかルールがある

会社に勤めている場合、副業がOKかは会社によって違います。会社の就業規則に定められているのが一般的なので、必ず事前に確認するようにしましょう。また、もし副業NGの会社で副業を行った場合、隠そうとしても、確定申告の際に副業の分の収入を含めた住民税が課されるので、そのタイミングで判明してしまうことがあります。副業がNGの場合は隠しながら副業をすることは避けた方が良いでしょう。

副業が年間で20万円を超える場合は確定申告が必要

報酬型、時間給型に関わらず、副業で得る収入が、1年間で20万円を超える場合は、課税対象となります。副業先に雇用されている場合は、給与所得から税金分が源泉徴収されていることが多いので、確定申告をすると税金が戻ってくることもあります。反対に源泉徴収されていなければ、税金を払う必要があります。

※2017年8月12日の記事を更新しました。